厚生労働省は、化学物質管理に関する社内安全衛生教育用eラーニング教材について、下記内容を発表しました。
趣旨
化学物質を適切に取り扱い、労働災害を防ぐためには、事業者の取組とともに、労働者自身が自ら取り扱う化学物質の危険有害性やリスクを理解することが重要であり、事業者は労働者の理解を促すための労働者教育の実施が必要です。
この資料は、令和元年度及び2年度に作成したラベル・SDS・リスクアセスメントを中心とした事業場の化学物質管理に関する教育用資料をもとに、eラーニング用の動画として構成・内容を見直したものです。各事業場における化学物質管理に関する労働者教育にご活用ください。
この資料は、令和元年度及び2年度に作成したラベル・SDS・リスクアセスメントを中心とした事業場の化学物質管理に関する教育用資料をもとに、eラーニング用の動画として構成・内容を見直したものです。各事業場における化学物質管理に関する労働者教育にご活用ください。
資料の構成
この資料は、令和3年度厚生労働省委託事業「ラベル・SDS活用促進事業B」で作成したeラーニング用教材です。
主な対象、プログラムは以下のとおりです。
主な対象、プログラムは以下のとおりです。
対象
化学物質の取り扱うすべての労働者の方々向けです。
なお、資料4、5、8は化学物質管理者、職長など中級、上級者の方向けです。
なお、資料4、5、8は化学物質管理者、職長など中級、上級者の方向けです。
プログラム
【資料01-1】『職場で化学物質を安全に取り扱うために!』 MP4[23,488KB](6分1秒)
【資料01-2】『職場で化学物質を安全に取り扱うために!』(続き) MP4[29,143KB](7分5秒)
【資料02】『化学物質の危険有害性とは! ―ラベルの見方、絵表示の意味―』 MP4[26,715KB](6分43秒)
【資料03】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―ラベルの内容から対策を検討する―』 MP4[49,672KB](9分34秒)
【資料04】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―SDSの読み方-』MP4[42,595KB](12分10秒)
【資料05】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―法規制と危険有害性-』 MP4[45,430KB](8分38秒)
【資料06-1】『化学物質による健康障害防止の基本』 MP4[25,286KB](4分59秒)
【資料06-2】『化学物質による健康障害防止の基本』(続き) MP4[26,676KB](5分54秒)
【資料07】『物理化学的危険性(爆発・火災)による事故防止の基本』 MP4[48,565KB](8分46秒)
【資料08-1】『リスクアセスメント事例と災害対策事例』 MP4[27,145KB](5分45秒)
【資料08-2】『リスクアセスメント事例と災害対策事例』(続き) MP4[23,764KB](5分55秒)
【資料01-2】『職場で化学物質を安全に取り扱うために!』(続き) MP4[29,143KB](7分5秒)
【資料02】『化学物質の危険有害性とは! ―ラベルの見方、絵表示の意味―』 MP4[26,715KB](6分43秒)
【資料03】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―ラベルの内容から対策を検討する―』 MP4[49,672KB](9分34秒)
【資料04】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―SDSの読み方-』MP4[42,595KB](12分10秒)
【資料05】『職場での適切な化学物質取扱い方法について ―法規制と危険有害性-』 MP4[45,430KB](8分38秒)
【資料06-1】『化学物質による健康障害防止の基本』 MP4[25,286KB](4分59秒)
【資料06-2】『化学物質による健康障害防止の基本』(続き) MP4[26,676KB](5分54秒)
【資料07】『物理化学的危険性(爆発・火災)による事故防止の基本』 MP4[48,565KB](8分46秒)
【資料08-1】『リスクアセスメント事例と災害対策事例』 MP4[27,145KB](5分45秒)
【資料08-2】『リスクアセスメント事例と災害対策事例』(続き) MP4[23,764KB](5分55秒)
利用上の注意
このページに掲載の教育用資料は、事業場内における安全衛生教育を目的としており、その範囲に限り各事業場において自由に改変して利用することができます。
これらの資料は厚生労働省の委託事業によって作成されたものであり、著作権は厚生労働省が有しております。利用者は、著作権法及び関連法規を遵守するとともに、営利目的の個人、法人、団体等が、利益を得る目的で教育用資料を配布、または他の製品と合わせて配布することはご遠慮ください。
これらの資料は厚生労働省の委託事業によって作成されたものであり、著作権は厚生労働省が有しております。利用者は、著作権法及び関連法規を遵守するとともに、営利目的の個人、法人、団体等が、利益を得る目的で教育用資料を配布、または他の製品と合わせて配布することはご遠慮ください。
照会先
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