テレワーク相談センター相談員の 岩瀬 昌子 です。
今回は、テレワーク環境において企業が注意すべきリスクである「ボアアウト（退屈症候群）」の対策について、組織のエンゲージメントと健康経営の視点からご紹介します。

テレワークは、働く場所の制約をなくすことで、従業員にとっては通勤による負担を軽減し、ワークライフバランスに資するなどのメリットがあります。
また企業にとっては、人材の確保・定着や企業イメージの向上、災害時等の事業継続性（BCP）の強化といったメリットがあります。

その反面、オフィスで顔を合わせていれば気づくことができる、従業員のコンディションの変化やモチベーションの低下が、テレワーク環境下では見えにくくなるという、いわば「組織の死角」が生まれています。

ボアアウトとは、業務量が少なすぎたり、仕事が単調すぎたりすることで、働く意欲を失い、退屈してしまう状態を指します。
本人も周囲も気づかないうちにモチベーションが低下してしまう危険性があり、この状態が続くと、従業員の心身の健康に影響が出る可能性があります。また企業の生産性にも悪影響を及ぼしかねません。

この隠れたリスクを軽減し、従業員一人ひとりの活力を高めるために、企業が積極的に介入すべき3つの戦略をご紹介します。

1. 「運動習慣」の促進による心身の活性化

テレワークでは、仕事中に座りっぱなしとなることで、従業員が運動不足に陥りやすくなります。こうした課題に対し、企業が健康経営の視点から運動を推奨することは、活動量の増加や疲労軽減、ウェルビーイングの向上につながります。
具体的な取り組みとしては、日常的な階段利用の促進や、その場で簡単にできるストレッチ・体操の習慣化、健康増進を支援するアプリを活用した運動習慣づくりのサポートなどが挙げられます。
従業員の運動習慣の向上のために、企業が主体的に取り組むことで、従業員の行動変容を促すことが期待できます。

2. 「ジョブ・クラフティング」で業務に新しい価値とやりがいを見出す

単調で刺激の少ない業務が続くことは、ボアアウトの主な原因の一つです。そのため、「ジョブ・クラフティング（従業員が自身の仕事のやりがいや満足感を高めるために、業務の進め方や仕事との関わり方を見直すこと）」を推奨し、業務に新たな価値ややりがいを見出せるような取り組みを行うと良いでしょう。
例えば、新しいスキルを習得する機会を提供するなど、従業員が成長を実感できる環境を整備することで、業務のマンネリ化を防ぎ、主体的な行動を促すことができます。その結果、ワーク・エンゲージメントの向上にもつながります。

3. コミュニケーションの場を設け、心理的安全性と定着を促進する

コミュニケーション不足や従業員の孤立を防ぐためには、日頃から円滑な人間関係を築き、相談しやすい環境を整えておくことが重要です。そうした環境があることで、従業員は困ったときに助けを求めやすくなり、問題の早期発見や解決にもつながります。
そのためには、テレワークで不足しがちな交流の機会を意識的に設けることが有効です。例えば、業務報告だけでなく雑談やチームビルディングを目的としたオンライン交流会の実施や、ワーケーション、オフサイトミーティングなどの取り組みが考えられます。
こうした取り組みは、チーム内の信頼関係や心理的安全性の向上につながるだけでなく、従業員エンゲージメントの向上や人材の定着にも役立ちます。

テレワークは多くのメリットを持つ勤務形態ですが、ルールやマナーを守ることに加え、従業員の心身の健康と意欲を支える仕組みづくりを行うことで、持続的な企業成長の実現につながります。

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